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ふと思い立って、「食生活アドバイザー2級」の資格を先月に取得しました。
そこで、その試験勉強において学んだことで、資産運用においても共通することを、(無理やりですが)書いてみたいと思います。



食品表示法とは


食品表示法では、消費者に販売される全ての食品に、食品表示が義務付けられています。食品表示法は、それまで食品衛生法やJAS法、また健康増進法の3つの法律がそれぞれ定めていた食品表示に関するルールを、包括的かつ分かりやすくまとめることを目的として、2015年に定められた新しい法律です。

同法に基づき、生鮮食品の場合は、「名称」と「原産地」を表示する必要があります(お米の場合は、その他に精米日や原料玄米等も表示)。
加工食品の場合は、「名称」に加え、「保存の方法」、「消費期限又は賞味期限」、 「原材料名」、「添加物」、「内容量又は固形量及び内容総量」、「栄養成分の量及び熱量」、「食品関連事業者の氏名又は名称及び住所」、「製造所又は加工所の所在地及び製造者又は加工者の氏名又は名称」等も表示する必要があります。非常に小さい商品や、中身が明らかな商品などでは、表示の一部が免除されている場合もありますが、実はかなり有用な情報が加工食品には記載されているのです。


食品表示を見て初めて分かることは多い

食品表示の箇所を普段あまりじっくり見ない人も多いと思いますが、本当に体のことを気遣って商品を選ぶのであれば、この表示はやはり役に立ちます。
例えば「添加物」であれば、量の多い順に、原則として使用されている全ての添加物が記載されています。健康の面からは、やはり添加物のなるべく少ない食品を選びたいものです。
「原材料」も量の多い順に表示されています(「複合原材料」については、長くなるのでここでは触れずにおきます)。例えば、一見同じに見えるマヨネーズやポン酢であっても、価格帯の異なるものを見比べると、同じ原材料でも異なる順番で書かれていたりします。高い値段にもちゃんとした理由があると、納得できるものもありそうです。
確認する必要のないと思っていた「名称」さえ、実は見てみるまで気付かなかったような発見をすることがあります。いわゆるジュースも、名称の欄には「果汁入り飲料」と書いてあるものが多く見られます。実は名称に「ジュース」と記載できるのは、果汁100%のものだけなのです。
目の前の商品が本当に自分の求めているものなのか、或いは複数の商品がある場合には、どちらが自分に適っているものなのかを判断するためにも、食品表示を見ることは重要だと言えます。


資産運用でも表示されている内容の確認は重要

そして、同じことが資産運用でも言えそうです。特に、投資信託などを選ぶ際には、「目論見書」などをきちんと見ることが大切になります。目論見書には、その投信の運用方針やリスク、手数料などといった、投資を判断する上で重要な情報が記載されています。

ただ実際のところは、目論見書を見るのは必要ですが、これだけでその投信が本当に自分の欲しいものなのかを見極めるのは難しいかもしれません。その場合は、「運用報告書」或いは「月次報告書」も併せて見てみることをお勧めします。証券会社にとって、投信を販売する際には顧客に目論見書を交付する義務はありますが、運用報告書等の交付義務はありません(購入後には、保有している限り、運用報告書は送られてきます)。もし証券会社の担当者がくれなかった場合には、自分から請求してください。月次報告書を作成していない投信もありますが、作成している場合には、月次報告書の方がより最近の情報が記載されています。

例えば、日本株でアクティブ運用している投信は数多くありますが、目論見書だけで比較するのは困難です。しかしそれぞれの月次報告書には、今その投信が保有している日本株の銘柄の上位複数社の名称が通常記載されています。その投信の基準価額の推移や純資産残高の推移などもチャートで確認できます。また、現在の運用成績の背景や、今後の運用方針なども確認できます。そうした情報を見れば、どの日本株投信が自分の考えにより合っているのかが、もう少し分かりやすくなると思います。


細かい情報を見るのは面倒臭かったり、或いは苦手意識が働いたりするかもしれません。しかし月次報告書などは、見慣れてしまえば、それほど難しいものでも、ボリュームのあるものでもありません。本当に自分の考えに合うものを購入したり、投資するために、食品でも運用商品でも、表示等の確認はとても重要だと思います。
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